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コールセンター向けPBXシステム「MediaCalls」が
顧客対応ツール「Re:lation(リレーション)」との連携に対応

MediaCalls

UPDATE :

メディアリンク株式会社 (本社: 東京都港区、代表取締役: 松本 淳志 )の提供する、コールセンター向けPBXシステム『MediaCalls(メディアコールズ)』 と、株式会社インゲージ(本社:大阪府大阪市、代表取締役:和田 哲也)の提供する、問い合わせ対応コミュニケーションクラウド『Re:lation (リレーション)』が業務提携をいたしましたことをお知らせします。

logo_Re:lation-MediaCalls

連携機能について

MediaCallsは、単に機能拡充だけでなく連携機能を充実させることで、より多くの顧客のニーズに応え、問い合わせ業務の効率化、品質向上に寄与しています。

このたびの連携でも、この仕組みを利用することで、MediaCallsからRe:lationのタイムライン画面を呼び出し、過去のメール、ツイッター、LINEや電話での問合せ履歴を簡単に閲覧できるようになりました。 これにより、お問い合わせのお電話があった際に、メール等の過去の細かなやり取りを参照しながら対応することが可能になり、対応品質の向上を図ることができます。

いまやひとつのシステムで業務が完結することは少なく、システム間の連携機能が業務効率を大きく左右します。今回のMediaCallsとRe:lationの連携によって、 Re:lation顧客の対応にかかる時間を短縮できるようになります。(※1)

連携機能イメージ

MediaCallsの画面からRe:lationタイムライン画面の呼び出し

『Re:lation(リレーション)』について

『Re:lation(リレーション)』とは、企業が行う問い合わせ対応業務において、対応漏れ・ミスを「ゼロ」にするクラウドサービスです。「対応済か否かを一目で判別」「二重対応をブロック」「送信事故を防止する」機能などを備え、対応ミスによる炎上や送信事故を未然に防ぎ企業ブランドを守ります。またLINEやFacebookメッセンジャーのように個々のメール相手とのやりとりを「タイムライン」で表示する機能や、KDDI株式会社が提供するauメールとしてメールを送受信する携帯メールオプションなど数々の機能により「ひとりひとりの顧客に向き合える」対応ツールとなっています。

Re:lationはメールだけでなくTwitterにも対応しているため、気になるツイートを自動収集し、容易にソーシャルリスニングやアクティブサポートが行えます。メール対応品質を向上するための機能として上司承認時の内容比較や、対応時間・問い合わせ内容のグラフ化などの機能で問い合わせ部門管理者のマネジメント強化に貢献します。これらの多様な機能で問い合わせ対応部門の効率をアップし、上質な対応によりリピート顧客を増やしビジネスチャンスを広げます。

問い合わせ業務の効率化・対応品質の向上に寄与し、デザイン性も優れている点が評価され、EC事業者・コールセンターを中心に約2,000社の導入実績があり、2019年にはグッドデザイン賞を受賞しております。

Re:lation(リレーション)

https://ingage.jp/relation

『MediaCalls』について

『 MediaCalls 』は、メディアリンク株式会社が独自開発したオールインワン型コールセンターシステムです。 IP-PBX・CTI・ACD・レポート・通話録音などの機能を標準装備し、コールセンターの業務効率化を低価格で実現することができるオールインワン型コールセンターシステムです。

着信したコールを自動で分配するACD機能により最適なルーティングを実現し、「全通話録音」や「リアルタイムモニタ」などの機能を標準搭載。さらに、充実のSV向け管理機能も用意しつつオンプレミス型、ハーフクラウド型、フルクラウド型の3つの形態から選択可能、立地や規模にとらわれないコールセンター構築が可能で、規模や環境に合わせて柔軟な環境構築が可能となっております。大手企業から中小ベンチャーなど業種業界を問わず、シリーズ製品導入実績13,000席以上に導入されています。

MediaCalls

https://mediaseries.medialink-ml.co.jp/mediacalls/

株式会社インゲージについて

本社所在地大阪府大阪市北区西天満3-14-6 センチュリー西天満ビル9F
代表者和田 哲也
事業内容企業向けクラウドサービスの開発と提供
企業サイトhttps://ingage.co.jp

補足

※1 外部システム連携は一部のプランではご利用いただけません。

この文章内に記載されている企業名、サービス名、製品名は一般に各企業の登録商標または商標です。なお、本文および図表中に「™」、「®」は明記しておりません。